事務を1年目で辞めたい|辞めていいかの判断基準と移りやすい仕事
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新卒で事務の仕事に就いて1年目で、もう辞めたいと考えている人は少なくありません。2021年3月に大学を出て就職した人のうち、1年目で辞めた人は12.3%、3年以内では34.9%が辞めています(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」)。
辞めていいかどうかは、今のつらさが「慣れれば減るもの」か「会社を変えないと減らないもの」かで決まります。1年目で辞めても、第二新卒として次の仕事は探せます。
この記事では、事務を1年目で辞めたい理由を整理したうえで、辞めていいかの判断基準、辞めた後に移りやすい仕事、辞める前にやることを順に説明します。
目次
事務を1年目で辞めた人の割合
大卒で1年目に辞めた人は12.3%
2021年3月に大学を卒業して就職した人のうち、1年目に辞めた人は12.3%でした。2年目までに辞めた人を足すと24.6%、3年以内では34.9%になります(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」)。
3年以内では34.9%が辞めている
事務の仕事は業界をまたいであるため、大学を出て就職した人全体の数字で見ると、3年以内に辞めた人は34.9%です。3人に1人が、3年以内に最初の会社を辞めています(同じく厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」)。
事務を1年目で辞めたい理由4選
Yahoo!知恵袋にも、事務で働く新卒の人からこんな相談が寄せられています。
私が働いている事務の部署には先輩がいないため、何も教わることができません。
(Yahoo!知恵袋より・事務の部署に入った新卒の相談)
新卒半年で辞めても、次の仕事はどうしたらよいかわかりません。
(Yahoo!知恵袋より・事務職で入社半年の相談)
教えてくれる先輩がいない
事務の部署に新卒が一人だけ、あるいは先輩がいても別の仕事で手が回らない職場では、仕事を教わる機会がありません。ほかの部署から頼まれたことをこなすだけの日が続くと、自分に何が身についているのかが分からなくなります。
雑務・単純作業ばかり
書類のファイリング、コピー、データの打ち込みなど、決まった作業だけを任される事務もあります。作業そのものは覚えられても、1年たっても任される仕事が変わらないと、このままでいいのかという迷いが大きくなります。
年上ばかりで話せる人がいない
少ない人数で回している事務の部署では、同年代や同期がいないこともあります。昼休みや仕事の合間に話せる人がいないまま、一日中黙って作業する毎日になる人もいます。人間関係の悩みは人間関係で辞めたい新卒へでも整理しています。
希望していない配属で事務になった
総合職で入社し、営業や企画を希望していたのに事務の部署に配属された、という人もいます。若い人が最初の会社を辞めた理由を聞いた調査でも、「仕事が自分に合わない」(21.7%)が上位に入っています(厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」。15〜34歳で最初の会社を辞めた人、3つまで回答)。
事務を1年目で辞めていいかの判断基準
辞めていいかどうかは、次の表で今の状況に当てはまるものを確かめると決めやすくなります。
| 今の状況 | 判断 | 次にすること |
|---|---|---|
| 教える人がいない状態が続き、変わる見込みが無い | 辞めていい | 教育の体制がある会社の事務を探し始める |
| 入社前に聞いた仕事の中身と違う | 辞めていい | 働きながら次の仕事を探し始める |
| 眠れない、食欲がないなど、心や体に出ている | 辞めていい | まず医療機関を受診し、休むことを先にする |
| 人の問題だけで、異動の時期がはっきりしている | もう少し待つ | 異動の時期まで、働きながら次の選択肢も調べておく |
辞めていい状況
教える人がいない状態が、部署の人数や会社の方針から変わる見込みが無い場合は、待っても仕事を覚える機会は増えません。入社前に聞いた仕事の中身と違う場合も、待って変わることは多くありません。
心や体に影響が出ている場合も、辞めていい状況です。この場合は転職より先に、受診と休むことを優先してください。
もう少し待つ状況
つらさの中身が特定の人との関係だけで、異動の時期がはっきりしているなら、異動を待つのも一つの方法です。待つ間に、働きながら次の選択肢も調べておけば、異動で変わらなかったときにすぐ動けます。
事務を1年目で辞めても転職できる
第二新卒を採用する企業は6割を超える
企業の採用担当者に聞いた調査では、第二新卒の採用を行っている企業は6割を超え、新卒一括採用を行っている企業(58.7%)より多くなっています(マイナビキャリアリサーチLab「企業人材ニーズ調査2025年版」)。入社1年目で辞めた人も、この第二新卒に当たります。
企業は新卒の不足を第二新卒で補っている
同じ調査の2024年版では、企業が第二新卒を採用する理由の1位は「新卒人材が充足できない」(53.4%)でした(マイナビキャリアリサーチLab「企業人材ニーズ調査2024年版」)。1年目で辞めた人は、企業から見ると新卒の採用で足りなかった分を補える人材です。
事務を1年目で辞めた後に移りやすい仕事
教育の体制がある会社の事務
事務の仕事そのものが合っているなら、仕事を教える仕組みがある会社の事務に移る方法があります。1年目で身についたパソコンの操作や書類の作り方は、そのまま生かせます。応募の前に、配属先に何人いるか、誰に仕事を教わるかを確かめておきます。
営業事務
営業の人を支える事務の仕事です。電話の取り次ぎや社内の調整など、1年目にしてきたことがそのまま生きます。営業の人とのやり取りが多く、一人で黙々と作業する毎日から離れたい人に向いています。
IT企業の事務
IT企業の事務は、社内の仕組みやツールを使いこなす場面が多い仕事です。パソコンの操作に慣れていることが生きます。
営業(未経験歓迎)
人と話す仕事がしたい人は、未経験歓迎の営業に移る方法もあります。社内の調整や電話の対応で身につけた、相手の話を聞いて段取りをつける力が生きます。
経験の書き方は、第二新卒の自己PRの書き方で例文つきで紹介しています。
事務を1年目で辞める前にやること
働きながら次の仕事を決める
辞めてから探すと、収入が途切れたまま転職活動をすることになり、焦って次の会社を決めやすくなります。働きながら次の仕事を決めてから辞めれば、お金の心配をせずに会社を選べます。辞めてから探すか迷う場合は、仕事を辞めてから転職するか、在職中に探すかを読んでみてください。
第二新卒エージェントneoに相談する
第二新卒エージェントneoは、第二新卒・既卒・フリーターの20代(18〜29歳)を対象にした転職エージェントです。事務を1年目で辞めたい人が相談すると、次のことが受けられます。
- 未経験から応募できる求人を紹介してもらえる
- 業界や職種の説明を受けながら、強みと向いている仕事を一緒に考えられる
- 担当者が実際に訪問した企業だけを紹介してもらえる
- 社会保険が無い・離職率が高い・若手を育てる環境がない企業とは取引していない
- 書類選考の通過率は94.7%(2023年3月〜2024年2月に面談した人。第二新卒エージェントneo 公式サイト)
- 面接の日程調整を任せられ、WEB・電話でも面談できる
利用料は無料で、転職するか決めていなくても相談だけで使えます。登録したら、そのまま面談の日時を予約できます。
第二新卒エージェントneoに無料で相談する相談は無料・WEB面談もできます会社に伝える順番を決めておく
次の仕事が決まったら、就業規則で退職の申し出の期限を確かめ、上司に伝えます。言い出し方は辞めたいと言えない新卒へで紹介しています。
事務を1年目で辞めたい人のよくある質問
辞める前に異動を願うのはわがまま?
わがままではありません。まず就業規則や上司に、異動の制度と時期を確かめます。見込みがあれば待つ、無ければ転職も並べて考える、と分けると決めやすくなります。
1年目で辞めるのは甘え?
大学を出て就職した人のうち、3年以内に34.9%が辞めています(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」)。辞めるかどうかは、甘えかどうかではなく、今のつらさが慣れで減るものか、会社を変えないと減らないものかで決まります。迷う場合は新卒1年目で辞めたいのは甘え?で詳しく整理しています。
働きながら相談できる?
第二新卒エージェントneoは、WEB・電話での面談に対応しています。面接の日程調整も任せられるため、仕事を続けたまま転職活動を進められます(第二新卒エージェントneo 公式サイト)。
まとめ:事務を1年目で辞めるなら
- 大学を出て就職した人の34.9%が3年以内に辞めており(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」)、事務を1年目で辞めるのは珍しいことではない
- 教える人がいない状態が変わらない、入社前の話と違う、心や体に出ている場合は、辞めていい状況
- 教育の体制がある会社の事務・営業事務・IT企業の事務・営業など、事務の経験が生きる仕事に移れる。働きながら次を決めてから辞める
事務を辞めた後の仕事を一緒に考えたい場合は、第二新卒エージェントneoに相談してみてください。登録したら、そのまま面談の日時を予約できます。
第二新卒エージェントneoに無料で相談する相談は無料・WEB面談もできます出典 - 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和3年3月卒業者)」(2021年3月に卒業して就職した人の離職率) - 厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」(15〜34歳の若年労働者が対象) - マイナビキャリアリサーチLab「企業人材ニーズ調査2025年版」・マイナビキャリアリサーチLab「企業人材ニーズ調査2024年版」(企業の採用担当者が対象) - 第二新卒エージェントneo 公式サイト(書類選考の通過率など、サービスの数字)